業界を問わず人材が不足している昨今、アルバイトを募集するのにも相応のコストが必要です。採用にかかる費用をできる限り減らしながら、必要な人材を確実に確保したいと考える方も多いでしょう。
採用費用を削減するなら、まずは採用費用の仕組みや平均値を知っておく必要があります。そのうえで、どのような点で費用を削減できるのか、店舗や取り扱っているサービスの特徴をふまえて検討していきましょう。
本記事では、アルバイトの採用費用について、採用費用の仕組みや平均金額、削減方法などを詳しく解説します。アルバイトの採用費用について詳しく知り、経営状況の改善につなげていきましょう。
また、記事の最後ではアルバイトとのコミュニケーションを円滑にするツール「バイトルトーク」と、常連客の集客に特化したツール「常連コボット for LINE」をご紹介します。どちらも店舗経営に役立つツールですので、ぜひ最後までご覧ください。
アルバイトの採用費用とは？
アルバイトの採用費用とは、文字どおりアルバイトの採用全体にかかった費用のことです。
アルバイトの採用費用は、おもに採用全体を通してのコストを指す「採用コスト（費用）」と、1人当たりのコストを指す「採用単価」に分かれます。アルバイトの採用費用を知るためには、この採用費用と採用単価の両方について、詳しく知る必要があります。
アルバイトの採用単価とは？
アルバイトの採用単価とは、1人当たりの採用にかかったコストのことです。採用単価は、採用ツール（求人サイトなど）の費用対効果を図るための指標として参考になります。
採用単価の算出方法は、次のとおりです。
採用単価＝採用単価求人サイトの掲載費用などの総額÷採用した総人数
例えば、求人サイトなどに出した掲載費用の総額が10万円で、採用した人数が2人だった場合は、採用単価は5万円（＝10万円÷2人）になります。アルバイトを採用するうえでの費用対効果を高めるためには、この採用単価を削れるかがカギとなります。
採用コスト（費用）の仕組み
採用コスト（費用）の仕組みは、「内部コスト」と「外部コスト」の2つに分けられます。
内部コストはおもに社内で採用業務のためにかかる費用のことであり、外部コストは採用活動のために外部へ支払う費用のことです。では、内部コストと外部コストの中身について、それぞれ詳しく解説します。
内部コスト
内部コストにかかるおもな費用は、次のとおりです。
内部コスト
- 求人電話の対応などにかかる従業員の人件費
- 面接担当や採用担当などの人件費
- リファラル採用（社員紹介による採用）への経費
- 応募者の交通費や転居にかかる費用
- その他採用にかかる費用（手土産やノベルティグッズの費用など）
上記の費用は、外部業者などに支払う費用などは含まれておらず、いずれも社内のみで発生する費用になります。
内部コストで特に多くを占めるのは人件費です。時給単価が高い人材を採用活動にあてれば、当然ながら人件費の負担は増加します。かといって、時給単価の安いパートやアルバイトに採用活動を一任するのも、現実的ではありません。
人件費を中心にそれ以外の費用を削れないか、まずは内部コストの支出全体を精査してみるとよいでしょう。
外部コスト
外部コストにかかるおもな費用は、次のとおりです。
外部コスト
- 求人サイトなどへの掲載費用
- 会社案内やパンフレットなどの制作費用
- 説明会などの会場費
- 新人教育のための研修費用（外部委託の場合）
- 採用代行費
- 人材紹介会社へ支払う成功費用
内部コストだけでは採用が難しい場合は、外部業者に委託して採用活動を進める必要があります。
上記のなかで特にコストがかかるのが、求人サイトなどへの掲載費用です。外部コストが重い場合は、掲載をいったんストップし、店頭やSNSでの募集に切り替えることも検討してみましょう。
ただし、多くの求職者は求人サイトの募集要項をもとに、店舗や企業に応募します。安易に求人サイトへの掲載をストップしてしまうと、応募が集まらない可能性があることにも留意しておきましょう。
アルバイトやパートの平均採用単価
アルバイトのパートの平均採用単価は、2013年時点で平均5.2万円です。株式会社ツナグ・ソリューションズが2014年に発表したプレスリリースによると、アルバイトやパートの採用単価は、4年で1.7倍に増加しています。
アルバイトやパートの平均採用単価
- 2009年10月〜2010年9月：28,939円
- 2010年10月〜2011年9月：32,797円
- 2011年10月〜2012年9月：36,104円
- 2012年10月〜2013年9月：51,718円
参照元：株式会社ツナグ・ソリューションズ
ちなみに、厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」によると、2025年（令和7年）3月の有効求人倍率は1.26倍です。産業別でみると、情報通信業（8.2％増）、宿泊業・飲食サービス業（3.3％増）で増加となり、卸売業・小売業（7.7％減）、生活関連サービス業・娯楽業（6.9％減）、教育・学習支援業（6.2％減）となっています。
アルバイトやパートの求人倍率は、少子高齢化や有効求人倍率の影響もあり、年々増加傾向にあるといえるでしょう。
採用コストが増えてしまうおもな要因
採用コストが増えてしまうおもな要因としては、以下の4つが挙げられます。
- 求人倍率が高く、応募が来ない
- 採用活動が長期化してしまう
- 人材が定着しない
- 求人媒体を過剰に利用している
人材獲得競争が激しくなるなか、自社に合った人材を確保するために採用活動により多くの時間とコストを割かなければならなくなっています。求人に力を入れすぎるあまり、過剰に求人媒体を利用して広告掲載費がかかっている場合もあるでしょう。また、なかなか良い人材に巡り会えず採用活動が長期化し、その分広告掲載費もかさむケースも考えられます。
やっと応募者が現れても採用の過程で辞退されたり、早期離職されたりして、採用にかかったコストが無駄になってしまうこともあります。応募者がいなくなればまた一から採用活動を行なわなければならず、費用が大きく膨らんでしまいます。
これらの要因が発生するのを防ぎ必要な人材を確保するために、内部コストや外部コストを見直し、より効率的に採用活動を行なえるよう体制を整えましょう。併せて採用後の定着率をアップさせるために、必要な施策を実行しましょう。
採用コストを削減する方法①内部コストを見直す
内部コストを見直すためには、以下のように項目ごとの見直しが必要です。
- 採用にかかる人件費を見直す
- リファラル採用（社員紹介による採用）を行なう
- 応募者の交通費や転居にかかる費用を削減する
- その他採用にかかる費用（手土産やノベルティグッズの費用など）を削減する
採用にかかる人件費を見直す
採用にかかる人件費を可視化し、時給単価や人時生産性（従業員1人が1時間働いた際の生産性）を見直しましょう。面接回数を削減したり、面接官や採用担当を変更したりすると、面接担当・採用担当にかかる人件費を削減できます。
面接回数を減らせば採用までにかかる時間が短くなるため、求職者が面接を辞退したり採用を辞退したりといった事態を防ぐことにもつながります。
ただし、人件費を削減しすぎると、採用担当者の負担が大きくなってしまい、採用活動の質も低下してしまうかもしれません。応募者への対応がおろそかになると面接を辞退されるといった悪影響が出てしまう場合もあるため、応募者からの心証を損ねないよう、ある程度余裕を持って人員を配置しておきましょう。
リファラル採用（社員紹介による採用）を行なう
リファラル採用とは、社員や従業員からの紹介で採用する方法です。広告を出す必要がなくなるため、採用費用を大幅に抑えられるうえ、採用のミスマッチが発生するリスクを低減しやすいといったメリットがあります。
ただし、紹介してくれた人を不採用にすると人間関係に問題が発生する可能性もあるため注意が必要です。
応募者の交通費や転居にかかる費用を削減する
応募者に支払う交通費や転居にかかる費用も見直しの対象です。ただし、アルバイトで採用する場合は、これらの費用はもともと低いため、見直しの優先順位は低くなります。
一般的に、車通勤の交通費は、1km当たり10〜15円が目安です。支給する交通費が極端に高い場合は見直してみましょう。
ただし、交通費や転居にかかる費用の支払いは福利厚生の一環でもあります。削減しすぎると求人募集の際のアピールポイントが減ってしまい、応募者も減ってしまう可能性があるため、削減の幅は慎重に検討してください。
その他採用にかかる費用（手土産やノベルティグッズの費用など）を削減する
採用にあたって手土産やノベルティグッズを用意している場合もあるでしょう。
正社員の雇用であればこれらの費用も高くなりやすいため、コスト見直しの対象になります。一方、アルバイトの採用であれば費用が低いため見直しの優先順位は低くなります。見直してもわずかな削減にしかならないでしょう。
その他の採用にかかる費用は人件費などの大きな費用の見直しが終わったあと、必要に応じて見直しましょう。
採用コストを削減する方法②外部コストを見直す
外部コストの見直しについても、内部コストと同様に項目ごとの見直しが必要です。以下の例を参考に、項目ごとに見直せることがないか確認してみましょう。
- 求人サイトなどへの掲載費を削減する
- オンラインツールを活用する
- SNSを採用に活用する
- 新人教育のための研修費用（外部委託の場合）を削減する
- 採用代行費を削減する
- 人材紹介会社へ支払う成功費用を削減する
求人サイトなどへの掲載費を削減する
求人サイト同士を比較し、費用対効果の高いサイトがないか調べましょう。求人掲載の手続きが面倒な割には、「応募が来ない」「求める人材が来ない」というケースも珍しくありません。求人サイト利用することで、かえって求人活動が非効率になる場合もあるため注意してください。
例えば、大学や専門学校なら原則無料で求人広告を貼り出せます。周辺の大学や専門学校などの学生課に連絡し、アルバイトを募集している旨や広告を掲載したい旨を伝えて掲載許可をとりましょう。
オンラインツールを活用する
紙ベースで求人広告を作成している場合は、ホームページ等でダウンロードできるPDF形式に変更するなどして、制作コストを見直しましょう。
また、物理的な会場や場所を必要とする採用活動を辞め、コミュニケーションをオンライン化すれば、会場費の削減が可能です。面談もオンライン上で行なえば、求職者との面談日程調整の幅も広がるでしょう。
SNSを採用に活用する
X（旧Twitter）やInstagram、FacebookなどのSNSを活用した採用活動（ソーシャルリクルーティング）を行なってみましょう。
SNSを活用すれば基本的に無料で求人を掲載できます。しっかりとアカウントを作り込みフォロワーを増やすことで、より人材を集めやすくなるでしょう。SNSは情報の拡散性が高いため、ハッシュタグなど機能を活用して募集をかけることで、より多くのユーザーに求人情報をアピールできます。
また、SNSで仕事場の様子やスタッフの雑談などのユーザーに親しみやすい投稿を続けたり、応募者と直接コミュニケーションしたりすることで、ブランドイメージを高められます。社内の雰囲気に共感したユーザーに応募してもらえれば、採用後のミスマッチも防げるでしょう。
ただし、SNSでの求人募集には、「炎上する恐れがある」「長期的な運用が必要」などのデメリットもあります。さらに、アカウントのフォロワーが少ない場合は、求人を掲載してもさほど効果が期待できません。まめな運用が求められるため人件費とのバランスも重要です。
SNSでの求人活動は、メリットとデメリットをふまえたうえで実施するか検討しましょう。
新人教育のための研修費用（外部委託の場合）を削減する
外部ではなく社内のリソースで研修ができないか見直してみましょう。
ただし、研修費を削減しすぎるとパート・アルバイトの定着率低下につながるため、必要最低限の研修を行なえるよう調整しましょう。
また、外部委託をやめて社内の人材を使って研修を実施する場合は、内部コスト（人件費）の影響も考慮してください。外部委託と社内研修の費用対効果をそれぞれ調べ、より良い効果を得られる手法をとりましょう。
採用代行費を削減する
採用業務を外部に委託している場合は、もっと費用対効果の高い業者がないか探してみましょう。採用代行を利用せず自社で一括して採用を担当することもできますが、その場合、採用にかかる人件費などの内部コストの影響を考慮する必要があります。
採用代行を利用すると、より効率的に採用業務を遂行でき、結果としてコストを安く抑えられる可能性があります。どのような業務を採用代行に任せ、どのような業務を自社で対応するのか、費用対効果をふまえて慎重に見極めましょう。
人材紹介会社へ支払う成功費用を削減する
求人募集にあたって人材紹介会社を活用している場合は、外部コストとして人材紹介会社へ支払う成功報酬が発生します。成功報酬の額は人材紹介会社によって異なるため、最も安い会社を選べば費用を安く抑えられますが、報酬は安ければ安いほど良いというわけではありません。
大切なのは、人材紹介サービスのターゲットと、自社が求める人材が一致しているかどうかです。報酬額だけをみてサービスを選んでしまうと、思っていたような成果が得られず余計なコストがかかってしまう場合もあるため注意しましょう。
採用コストを削減する方法③パートやアルバイトの定着率を上げる
アルバイトの採用費用を削減する方法で、最も有効なのがパートやアルバイトの定着率を上げることです。アルバイトの定着率が上がり離職率が下がれば、採用にかかる一連の費用をまるまる削減できます。
定着率を上げる重要性
定着率は、就業してから一定期間働き続けているパート・アルバイトの割合です。定着率が高いほど離職が少なく、組織体制が安定していることを意味します。
せっかく新しくパートやアルバイトを雇っても、すぐに離職してしまえばこれまでにかかった採用コストや教育コストが無駄になってしまいます。長く働いてもらえれば、新しく人を雇う必要もなくなり、採用の負担を大きく抑えられるでしょう。
定着率が下がるおもな要因
アルバイトが離職につながる原因は、大きく分けて4つあります。
- 人間関係が悪い：人間関係が悪く業務に支障が出ている
- 職場環境（設備）が悪い：トイレが男女共用、更衣室がないなど
- シフトの融通がきかない：家庭や学業、本業に影響が出てしまうなど
- 時給が業務内容と見合わない：正職員同様の仕事を任せられるなど
アルバイトが職場を辞める原因は、いずれも「人」「物（設備環境）」「金」のいずれかに不満があるケースがほとんどです。アルバイトの不満を定期的にヒアリングすることで改善できる場合もあるため、積極的にコミュニケーションをとりましょう。
長く快適に働き続けられるよう、アルバイトが働きやすい職場環境を整えましょう。
定着率を上げる方法
定着率を上げるなら、まずは求人の内容や面接での対応を見直し、採用後のギャップをなくしましょう。思っていたような仕事ではなかった、思っていたような働き方ができなかったといった理由で離職するのを防げます。
また、入職後は柔軟な働き方ができるようサポートしましょう。ワークライフバランスを重視した制度を設計し、労働環境を改善することで、ストレスを溜めずに長く働けるようになります。
日頃からパート・アルバイトとコミュニケーションを図り、不満がないかヒアリングすることも大切です。不満は早めに解消させておきましょう。
アルバイトの採用費用を削減する際のポイント
ここまで、アルバイトの採用費用を削減する方法を解説してきましたが、その方法のすべてが自社に当てはまるわけではありません。どの方法がより効果的かつ効率的に費用削減につながるのか把握したうえで、費用削減のために動く必要があります。
削減箇所を探るために、まず、かかっている費用を洗い出しましょう。次に、コストをかける場所、かけるべきでない場所を明確化します。費用を減らしたいあまり、採用活動に不可欠なコストまで削減してしまうと採用活動に支障が出てしまうため注意してください。
また、コストに見合うと判断できれば代行業者や外部ツールも適宜活用しましょう。複数の業者やツールの内容を比較すると、より自社に合ったものを選択できるようになります。ツール等の導入後は費用対効果を測定し、効果が出ているかチェックしましょう。
採用に必要なコストは年々変化していきます。追加でコストが必要になる場合もあれば、必要だと思っていたコストが不要になる場合もあるでしょう。定期的に採用にかかるコストを見直して、より良い採用方法を模索しましょう。
アルバイトとのコミュニケーションは「バイトルトーク」で円滑に
先述のとおり、採用コストを低減させるには、採用後の定着率を高めることも重要です。アルバイトとのコミュニケーションを円滑にしたいなら、弊社ディップ株式会社が提供する「バイトルトーク」を活用してみましょう。
バイトルトークは店長とアルバイトのためのアルバイト連絡用アプリです。
バイトルトークの特長を紹介します。
アルバイトとのコミュニケーションが充実
バイトルトークには、アルバイトとのコミュニケーションを充実させる以下の機能が備わっています。
- トーク
- 情報漏洩対策機能
- ハラスメント対策機能（開発予定）
- 社内ポータル（開発予定）
- 掲示板機能
アルバイトとの連絡でしばしば問題になるのが、私用SNSによる情報漏えいやハラスメントです。専用のコミュニケーションアプリを使用することで、情報漏えいを未然に防ぎ、退職者にトーク履歴が残ってしまう課題を解消できます。ハラスメントもいち早く検知できるため対策も容易でしょう。
また、私用のSNSを使うと、プライベートの連絡とアルバイトの連絡が混在し、アルバイトも店長も対応に困ってしまいます。SNSはニックネームで登録しているため誰かわからない、休日に連絡が来てしまうといったストレスもアプリを使えば解消されます。
シフトマッチング機能でシフト調整も手軽に
バイトルトークには、アルバイトのシフトマッチング機能があり、以下のような作業をアプリ上で行なえます。
- 希望シフト提出
- 希望シフト一覧表示
- シフト交代募集（開発予定）
- シフト追加募集
- 多店舗ヘルプ調整（開発予定）
- 多店舗スポット募集（開発予定）
シフトの提出、回収、確認、追加募集、交代が手軽にできるためシフト調整にかかる時間を大幅に削減できるでしょう。提出ミスや見落とし、転記ミスも防げるため、シフトミスでアルバイトが不在になるといったトラブルも防げます。
飲食店の運用におすすめ「常連コボット for LINE」
飲食店を経営する方におすすめしたいのが、弊社ディップ株式会社が提供する「常連コボット for LINE」を導入した運用方法です。
「常連コボット for LINE」は、LINEミニアプリを活用した集客ツールで、常連客の獲得に特化しているのが特長です。なぜ「常連コボット for LINE」が常連客の獲得に効果的なのか、その特長について解説します。
「常連コボット for LINE」の特長は、次の4つです。それぞれ詳しく解説します。
「常連コボット for LINE」の特長
- 国内ユーザー数No.1のLINEを活用
- 会員登録やダウンロードは不要
- ポイントがどんどん貯まる
- LINEのトークで気軽にアプローチ
国内ユーザー数No.1のLINEを活用
「常連コボット for LINE」の特長1つ目は、国内ユーザー数No.1のLINEを活用した集客ツールであることです。LINEの月間アクティブユーザー数は、2025年3月末時点で9,700万人を誇ります。ちなみに、同じSNSであるX（旧Twitter）は4,500万人、Instagramが3,300万人です。
「常連コボット for LINE」は、国内で実に8割以上が使うLINEを活用した集客ツールのため、ユーザーは抵抗感なくツールを使えます。「ユーザー数の多さ」と「使いやすさ」を両立しているのが、「常連コボット for LINE」の最大の特長といえるでしょう。
会員登録やダウンロードは不要
「常連コボット for LINE」の特長2つ目は、面倒な会員登録やダウンロードが不要なことです。「常連コボット for LINE」は、すでにユーザーが利用しているLINEに自店舗で使えるサービスを導入するため、面倒な会員登録は必要ありません。
また、自社アプリのようにダウンロードする手間もなく、登録のためのハードルが低いのがポイントです。手間なくすぐ店舗のサービスを利用開始できることが、「常連コボット for LINE」の強みです。
ポイントがどんどん貯まる
「常連コボット for LINE」の特長3つ目は、ポイントがどんどん貯まる仕組みが作られていることです。
「常連コボット for LINE」では、来店時に付くポイントのほかに、友だち紹介ポイントやログインポイントなど、ポイントが貯めやすい仕組みが作られています。貯まったポイントは自店舗で使えるクーポンに交換できるため、クーポンによる来店効果を促せます。
「ポイントを貯める」→「クーポンによる来店」→「再びポイントを貯める」という好循環を作れるのが、「常連コボット for LINE」の強みです。
LINEのトークで気軽にアプローチ
「常連コボット for LINE」の特長4つ目は、LINEのトークを活用して気軽にアプローチできることです。普段ユーザーが使うLINEのトーク画面と同じように、自店舗の告知を展開できます。
また、発信した情報は「プッシュ通知」でユーザーに届くため、メッセージの開封率が高いこともポイントです。トークを活用したアプローチとプッシュ通知によるメッセージの開封率の高さが、「常連コボット for LINE」の強みです。
常連コボット for LINEの導入事例
常連コボット for LINEの導入事例として、地域密着型の海鮮居酒屋「おどりや交野店」様での事例を紹介します。
おどりや交野店様では、紙のポイントカードを利用して来店回数に応じた値引きを行なっていました。一方で、顧客とのコミュニケーションやキャンペーンの訴求などのプッシュ型の施策ができておらず、今回、この課題を解決すべくサービスの導入を決定しました。
サービス導入後3ヵ月で、常連のお客様はほぼデジタルへの乗り換えが完了しました。キャンペーンや特典も積極的にご利用いただいており、デジタルへの乗り換えにともなう年配のお客様の脱落も、利用者の多いLINEを使うことで最小限に防げています。
サービスの導入が手軽であり、広く一般に普及しているLINEというツールを活用した手法だからこそ、常連客からも受け入れやすかったといえるでしょう。
採用活動を効率化してアルバイト採用費用を抑えよう
アルバイトの採用費用は、採用活動の全般にかかる「採用コスト」と、1人当たりの採用にかかる「採用単価」の2つに分けられます。採用費用を削減するためには、内部コストと外部コストの見直しや、アルバイトの定着率を高めることが重要です。
当社ディップ株式会社では、アルバイトとのコミュニケーションツール「バイトルトーク」、および、飲食店の集客に便利なツール「常連コボット for LINE」を提供しています。
「バイトルトーク」を活用すれば、業務コミュニケーションを効率化でき、情報漏えいを防いだり、シフト調整の手間を省いたりできます。便利なコミュニケーション機能とシフトマッチング機能があれば、アルバイトもストレスなく仕事に取り組めるでしょう。
また、「常連コボット for LINE」を導入すれば、LINEを使って簡単にポイントカードなどの店舗サービスを導入できます。また常連客の集客に役立つ、豊富な機能も搭載しています。「常連コボット for LINE」のお問い合わせや資料請求はお気軽にご連絡ください。
ツールの導入にはある程度費用がかかりますが、便利な機能をフルに活用すれば費用をはるかに上回る効果も期待できます。今回ご紹介した内容や自社の課題をふまえて、ぜひ最適なツールの導入を検討してみてください。
