飲食店の経営者の中には、LINE公式アカウントを使った集客を検討している方もいるのではないでしょうか？今回は、飲食店でLINE公式アカウントを活用した成功事例や、LINE公式アカウントの登録から活用までの流れについて解説します。
LINE公式アカウントを使った集客で失敗しないためには、実際に活用し成功している飲食店を参考にすることが重要です。LINE公式アカウントを活用した集客を検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。
飲食店のLINE公式アカウント成功事例
まずは、飲食店におけるLINE公式アカウントの成功事例を、7つ紹介します。
- 株式会社入船（ごちそう村）
- 株式会社PrunZ（炎丸酒場）
- 株式会社VANSAN
- 日本ピザハット株式会社
- 株式会社ゴンチャ ジャパン
- やきにく倶楽部
- ワイエスフード株式会社
1つずつ詳しく解説していきましょう。
株式会社入船（ごちそう村）
株式会社入船は、1916年に兵庫県高砂市で料亭として創業。関西地区を中心に弁当や仕出し、お惣菜やレストラン事業を手掛ける老舗企業です。
株式会社入船がLINE公式アカウントを導入した目的や施策は次のとおりです。
・導入目的：コストが割高なDMやハガキに代わる販促ツールの導入
・主な施策：全店舗にてLINE公式アカウントを導入。LINE公式アカウント内に予約動線を設置。友だち限定のイベントやメニューを企画し、友だち追加を促した。
・導入効果：ハガキやDMと比べ、14倍以上の売上効果を達成。LINE経由の予約も増加し、予約全体の3割まで成長した。
もともと株式会社入船はハガキやDMで来店促進を図っていましたが、スタッフへ負担がかかる割には集客につながらず、頭を悩ませていました。
そこで代替案として浮上したのが、LINE公式アカウントです。すでに先行導入した店舗での評判も上々で、店舗スタッフの後押しもあり全店にて導入されました。
また、LINE公式アカウントへの友だち追加への施策として、ユニークなイベントや友だち限定のメニューなどを提供。スタッフと来店客が楽しみながら参加できる施策として、効果を発揮しました。
LINE公式アカウントを導入後は、予約全体の3割がLINE経由となるまでに成長。LINE公式アカウントを活用し集客につなげた好事例といえるでしょう。
株式会社PrunZ（炎丸酒場）
居酒屋などの飲食事業を手掛ける株式会社PrunZは、モバイルオーダー機能を搭載したLINEミニアプリと、LINE公式アカウントを併用で導入しました。
株式会社PrunZの導入目的や施策は次のとおりです。
・導入目的：顧客体験（CX）の向上とリピート率の底上げ。また、コロナ禍以降も安定して飲食店経営を続けるため。
・主な施策：LINEのメニュー画面にて、誕生日が近いスタッフの顔写真やメディアの掲載情報、動画などを配信。また顧客データを活用し、LINE公式アカウントからメッセージで訴求。
・導入効果：開始10ヶ月で約4,600人の友だちを獲得。看板メニューの調理動画を配信し、注文数が1.5倍に増加。メッセージ配信数の11.4％が再来店につながった。
株式会社PrunZ（炎丸酒場）の施策で特に参考になるのが、メニューを写真ではなく動画で掲載したことです。LINEミニアプリを使ったモバイルオーダーのメニュー表に、メニューの写真ではなく動画を掲載。動画ならではの「シズル感」の演出に成功しました。
その結果、看板メニューである唐揚げの注文数が、モバイルオーダー導入前と比べ1.5倍に増加しました。モバイルオーダーならではの表現を活かし、売上アップにつなげています。
さらに、LINE公式アカウントでは、特定の条件に該当するリピーターに対し割引クーポンを配布したところ、配信数に対して11.4％が来店につながりました。LINEミニアプリとLINE公式アカウントを併用し、集客につなげた好事例と言えるでしょう。
株式会社VANSAN
カジュアルイタリアンレストラン「Italian Kitchen VANSAN（バンサン）」を運営する株式会社VANSANは、LINE公式アカウントを全国67店舗の全てで導入しています。
株式会社VANSANの導入目的や主な施策は次のとおりです。
・導入目的：店舗のファンであるユーザーとのつながりを強化したい。
・主な施策：メッセージ配信やショップカードを活用した、ファンのエンゲージメントの向上。またLINE公式アカウントを起点に、サービス利用範囲を拡大させる。
・導入効果：LINE公式アカウントの友だち数が、全店合計で30万人を突破。また、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言を乗り越えたお礼メッセージを配信したところ、通常時と比べクリック率が2.6倍になった。
株式会社VANSANの事例で参考にしたいのが、店舗ファンとのつながりを意識した運営です。
全店でLINE公式アカウントを導入し、ターゲットとなるママさん世代を意識したメッセージを配信しました。具体的には、子どもの進級祝いや誕生日祝いなど、季節のイベントを意識したメッセージを配信し、店舗の存在を思い起こさせることに注力しました。
単に割引クーポンなどを機械的に送るのではなく、ユーザーへ手紙を送る感覚でメッセージを配信。ユーザーとのつながりを意識したメッセージを配信し続けた結果、メッセージに対する反応率も上がり、集客へとつなげています。
今では、ネット予約全体の26％がLINE経由での予約を占めており、飲食店とユーザーをつなげるツールとして、LINE公式アカウントを上手く活用しています。ファンづくりのツールとしてLINE公式アカウントを導入し、成功へとつなげた好事例といえるでしょう。
日本ピザハット株式会社
宅配ピザチェーン「ピザハット」を運営する日本ピザハット株式会社も、LINE公式アカウントを開設し集客に活用しています。
日本ピザハット株式会社の導入目的や主な施策は次のとおりです。
・導入目的：ユーザーとの接点の多様化と、コミュニケーションの強化。また、スムーズかつ簡素な注文方法を実現し、ユーザーの利便性の向上とスタッフのオペレーション軽減を図りたい。
・主な施策：LINE通知メッセージを導入し、ピザの焼き上がりや宅配予定の時間をユーザーへ通知した。
・導入効果：LINE通知メッセージ導入から4ヶ月で、友だち数が2倍に。さらにLINE公式アカウント経由の注文数は前年比3倍を記録。ROAS（費用対効果）は1,300％超を達成した。
ピザハットの事例で参考になるのが、ユーザーの利便性を向上させつつ、店舗スタッフのオペレーションの軽減にもつなげたことです。
LINE公式アカウントを導入する前までは、店舗でのピックアップを選んだ顧客に対し、店内で待ち時間発生や、ピザの焼き上がりと受け取り時間との乖離が課題となっていました。
そこで、「顧客にベストタイミングで商品を渡す」という課題を解決すべく、LINE公式アカウントのメッセージ通知を活用しました。それにより、ピザの焼き上がり時間をLINEメッセージで通知することで、顧客がベストタイミングで来店し、できたてのピザを渡すことに成功しました。
さらに、店舗スタッフのオペレーションの負担につながらないように、ピザをオーブンに入れるタイミングで押すボタンの1つに、LINE通知メッセージを搭載。店舗スタッフに負担をかけることなく、顧客の利便性向上へとつなげています。
LINE通知メッセージを活用し、自店舗の課題を解決した好事例といえるでしょう。
株式会社ゴンチャジャパン
株式会社ゴンチャジャパンは、台湾発のグローバルティーブランド「貢茶（ゴンチャ）」を展開する企業です。2015年に日本へ進出して以降、LINE公式アカウントとLINEミニアプリを活用しています。
そんな株式会社ゴンチャジャパンの導入目的や主な施策は次のとおりです。
・導入目的：ユーザーデータを活用した、顧客エンゲージメントの強化。
・主な施策：LINEミニアプリに、ユーザーのエンゲージメントを可視化できる「モバイルスタンプ機能」を搭載。データ収集やUIの面で、開発会社とともにLINEミニアプリの改善を継続。
・導入効果：LINEミニアプリの会員数が、全店導入開始から約5ヶ月後に10万人を突破。店舗によってはモバイルオーダーによる売上が最大15%も上昇。
株式会社ゴンチャジャパンの事例で参考にしたいのが、モバイルオーダーを活用した施策です。
モバイルスタンプ機能を活用し、モバイルオーダーからのドリンク注文で、次回注文時に使える「1ドリンクサービスクーポン」がもらえるキャンペーンを実施。安易に店頭でクーポンを配布することは、ゴンチャブランドのイメージを損なう恐れがあります。
そのため、ブランドイメージを損なうことなく、クーポンを配布できるモバイルスタンプ機能を活用。顧客情報を収集するお礼として、「1ドリンクサービスクーポン」をプレゼントしました。
結果として、モバイルオーダーの会員数は10万人、LINE公式アカウントの友だち数は33万人を超えるまでに成長。ブランドイメージを損なうことなく、クーポン配布による売上増加につながった好事例といえるでしょう。
やきにく倶楽部
長崎県西海市に店舗を構える「やきにく倶楽部」は、電話対応にかかる負荷を軽減するためにLINE公式アカウントを活用しています。
やきにく倶楽部の導入目的や主な施策は次のとおりです。
・導入目的：予約受付などの電話対応にかかる負荷を軽減したい。
・主な施策：LINE公式アカウントを開設し、従来の電話からLINEへの予約方式に変更。また、基本となる電話対応にはAIを活用。
・導入効果：月500件以上の電話対応が半分にまで軽減。
やきにく倶楽部の事例で参考にしたいのが、AIを活用した電話対応です。
団体予約やイベントなど、特別な問い合わせ内容以外は、AIスタッフ“さゆり”が担当。AIのみで予約完結する件数も月に400〜500件と多く、スタッフの負荷を軽減させています。
AIによる業務負担の軽減で余裕ができた分、スタッフによる電話受付は以前よりも丁寧に対応できるようになりました。LINE公式アカウントやAIといったテクノロジーを積極的に活用し、スタッフの業務負担を軽減できた好事例といえるでしょう。
ワイエスフード株式会社
九州地方を中心にラーメンチェーン「九州筑豊ラーメン山小屋」を展開するワイエスフード株式会社は、LINE公式アカウントとLINEミニアプリを導入し活用しています。
・導入目的：食べ放題サービスを開始するにあたり、業務効率化の向上を目的に導入
・主な施策：LINE公式アカウントの開設とLINEミニアプリ「funfo」によるモバイルオーダーの実施
・導入効果：オーダーミスや会計ミスの減少。テーブルにオーダーを取りに行く必要がないため、業務効率がアップした。
ワイエスフード株式会社の導入目的や主な施策は次のとおりです。
ワイエスフード株式会社はLINEミニアプリ「funfo」を活用することで、業務効率化に成功しています。
ユーザーが入力した注文履歴からスムーズに会計ができるため、従来のPOSレジのようなメニューや金額に打ち込みは不要。また、各テーブルへスタッフがオーダーを取りに行く必要もなく、業務の効率化につながっています。
LINEミニアプリのモバイルオーダー機能を上手く活用した、参考にすべき事例といえるでしょう。
LINE公式アカウントの登録から活用までの流れ
LINE公式アカウントの登録から活用までの流れは、次のとおりです。
・基本情報の登録
・友だちを増やす
・集客につなげる
それぞれ解説していきましょう。
基本情報の登録
まずは、店舗の基本情報を登録する「プロフィール」を作成しましょう。営業時間や住所といった基本情報や、友だち登録したユーザーに送る「あいさつメッセージ」も設定します。
プロフィールは、いわば店舗の顔となる画面です。アカウント画像や背景画像にもこだわり、ユーザーが友だちに追加したくなるような工夫を施しましょう。
友だちを増やす
プロフィール画面を設定したら、次は友だちを増やすことに注力しましょう。アカウントに対する友だちが増えないことには、集客につなげることはできません。
店頭での告知や声掛けはもちろん、SNSも駆使して一人でも多くの友だちを集めましょう。
集客につなげる
アカウントの友だちが増えてきたら、集客につなげるための施策に取り掛かりましょう。
LINE公式アカウントにはメッセージ配信やクーポン機能、ショップカード機能など、集客に役立つ機能が豊富に搭載されています。先ほど紹介した事例を参考に、集客につながる施策を考えましょう。
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また、貯まったポイントは自店舗で使えるクーポンへと交換できるため、「ポイントを貯める」→「自店舗で消費」といった好循環を生み出せることもポイントです。もちろん「LINE公式アカウント」との連携もできるため、LINEのトーク画面を活用した配信が可能です。
まとめ
LINE公式アカウントの参考になる飲食店の活用事例を7つ紹介してきました。
飲食店がLINE公式アカウントを導入することで、新規顧客やリピーターの獲得はもちろん、業務の効率化にもつなげられます。LINE公式アカウントの運用で失敗しないためには、実際に成功している事例を参考に、自店舗の特徴や顧客のニーズに合わせた施策を打ち出すことが重要です。
今回お伝えした内容を参考に、ぜひLINEを活用した集客を検討してみてはいかがでしょうか？
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