
インターネット集客にはさまざまな手法があります。なかでも、インターネット上の効果的な集客方法としての地位を確立してきているのはSNSです。そのため、多くの企業がSNSを活用したさまざまな施策を講じています。
SNSの魅力は、年齢性別を問わず、幅広いユーザーに効率良くアプローチできる点にあります。このメリットを最大限活かすためには、SNSの各プラットフォームの特徴や、訴求したい商品やサービスの特徴を踏まえた運用が欠かせません。
そこで今回は、SNS集客のポイントや注意点を、成功事例をもとに解説します。SNS集客をするうえでのおすすめのツールも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
SNSの集客成功事例:Facebook編
SNSの集客成功例をSNSの種類別にご紹介します。まずはFacebookによる成功事例として3社を取り上げます。
ハーゲンダッツジャパン株式会社
ハーゲンダッツジャパン株式会社は、主なターゲットである20〜34歳までの女性のテレビ離れに対応するためにSNSマーケティングに力を入れ始めました。FacebookのほかにもLINEやInstagram、X(旧Twitter)を駆使して施策を実行しており、それぞれの特性を活かした内容に取り組んでいます。

中でも実名制で信頼性の高いFacebookの特徴を活かし、公式情報を発信する窓口的な運用方法でブランディング効果を高めてきました。Facebookでは他のSNS媒体との差別化を図り、オフィシャル感を意識したスタイリッシュなデザインの投稿が日々更新されています。
さらに定期的に実施しているFacebook限定のキャンペーンなども功を奏し、現在では約40万人のフォロワーに支持される大型アカウントへと成長しています。
株式会社クラシコム
北欧雑貨を販売する「北欧、暮らしの道具店」を運営する株式会社クラシコムは、自社アプリのユーザー数を増やしながら、インストール単価を抑えて限られた予算を効率的に運用することを課題としていました。そこで外部業者の協力を得て、Facebook広告を中心としたキャンペーンを実施しました。
Facebookを選んだ理由として、30〜50代の購買意欲が高いユーザー層が多く、精度の高いターゲティングとAIを活用できる広告プラットフォームであることが考えられます。キャンペーンでは、AIを使ってどの広告の見せ方や組み合わせが一番効果的かを自動で見つけ、最適化を進めました。
結果として、アプリのインストール単価が改善し、問い合わせ件数が増加しました。さらに、セミナー参加者の増加といった副次的な効果も得られ、アプリ利用者基盤の拡大とブランド認知の強化を同時に実現しました。
エン・ジャパン株式会社
人材派遣向けの求人サイト「エン派遣」を運営するエン・ジャパン株式会社は、効率的に会員登録者を増やしたいという課題を抱えていました。しかし、ネット広告のcookie規制強化の影響を受け、これまでのように広告の効果を正確に測ることが難しくなっていました。
そこで同社は、Facebookが提供する「コンバージョンAPI」という仕組みを使いました。この機能を活用すると、cookieが制限されていても、どの広告がどれだけ成果につながったのかをしっかり確認できます。また、Facebookは仕事探しをしている20〜40代のユーザーが多く、ターゲットに合った人たちに広告を届けやすい点もメリットでした。
この取り組みで広告の精度が上がり、無駄な配信を減らせた結果、会員登録の費用を下げながら登録者数を増やすことができました。これまでの課題を解決し、安定して集客できる仕組みを作ることに成功した事例です。
SNSの集客成功事例:X(旧Twitter)編
次にX(旧Twitter)による集客の成功例をご紹介します。X(旧Twitter)の特性などを存分に活かしている成功事例ですので、参考にしてみてください。
株式会社ローソン

株式会社ローソンは、以前に主力デザート「バスチー」の開発・プロモーションにSNSを積極活用しています。バスチーはネーミングや黄色いパッケージ、中央に大きく配置した商品名などで視覚的インパクトを強化し、企画段階からSNSでシェアしたくなる設計を意識して開発されました。
特にX(旧Twitter)は数あるSNSの中でも、拡散力とリアルタイム性の高さが大きな強みです。キャンペーン告知や発売情報を投稿すると、リツイートを通じて短期間で大規模に情報が拡散され、トレンド入りやバズにつながりやすいという特性があります。また、ハッシュタグやユーザーの口コミ投稿との相性が良く、発売直後から認知度が一気に拡大しました。
結果としてバスチーはSNS発の話題性を武器に人気商品となり、単なる商品の販促にとどまらず、「ローソン=話題を生み出すブランド」という企業イメージの強化にもつながった事例です。
株式会社NTTドコモ
株式会社NTTドコモは、ユーザーから「堅い」というイメージを持たれている点を課題にしていました。そこでX(旧Twitter)でユーザーとの距離感を縮めようと、積極的なコミュニケーションを展開しました。しかし、当初はユーザーの反応が思わしくありませんでした。
その課題を解消するために一方的な情報提供型の投稿から、ユーザーが返信や引用リポストで参加しやすい双方向型の投稿へシフトしていきました。X(旧Twitter)は短文で気軽に反応でき、拡散性が高いため、会話が連鎖的に広がりやすいという特性を活かすことにしたのです。また、アクティブフォロワー率や情報接触者数をKPIに設定し、PDCAを繰り返すことで投稿内容を最適化にも成功しました。
結果として、フォロワー数やリポスト数が大幅に増加し、ブランドの親しみやすさや好感度アップにもつながった良い事例です。
株式会社ジンズホールディングス
メガネブランド「J!NS」を展開する株式会社ジンズホールディングスは、商品情報や販促情報を一方的に情報発信するだけのドライなコミュニケーションに課題を抱えていました。この課題を解決するために、デジタルマーケティング企業からのサポートを受けて、X(旧Twitter)を中心とした施策改善に取り組みました。
商品やキャンペーンの情報を一方的に発信するだけではなく、Xの拡散力とリアルタイム性の特徴を生かし、ユーザーを巻き込む双方向キャンペーンに取り組みました。「#JINSサンタ」などのキャンペーンにより、ユーザー生成型コンテンツに関する指標が過去最高を記録しています。ユーザーを巻き込んだキャンペーンの成功例といえるでしょう。

SNSの集客成功事例:Instagram編
Instagramを活用した集客に成功している企業も多くあります。そのなかから3社の成功事例をご紹介します。
日本航空株式会社
日本航空株式会社は、スポーツイベントの広報やブランドメッセージの発信のためにInstagramを活用しました。特にラグビーイベントに合わせてキャンペーンを実施し、日本代表をサポートすると同時に日本航空の「挑戦」というブランドメッセージを多くの人々に届けました。
数あるSNSの中でもInstagramを選んだのは、ビジュアル中心のプラットフォームであることと、スポーツ・ライフスタイル系コンテンツへの関心が高い10〜40代のユーザー層が多いことが理由です。さらに、ストーリーズや動画広告を使うことで試合の臨場感や選手の表情をダイレクトに届けられ、フォロワー以外の層にも効率的にリーチできました。
著名アスリートを起用したことでエンゲージメント率も向上し、最終的には1,000万人以上のユーザーにリーチできています。単なる広告効果だけでなく、「JAL=挑戦を応援するブランド」という印象の強化にも成功しました。
ユニバーサルミュージック合同会社
ユニバーサルミュージック合同会社は、各音楽ストリーミングサービスにおけるプレイリストの再生数アップを課題としていました。そこで、音楽に興味がある幅広い年齢層に向けて、4種類のミュージックビデオを動画広告としてInstagramとFacebookで配信しています。
特にInstagramは、音楽やエンタメ情報を積極的にシェア・消費するユーザー層(10代〜30代)が多く、リールやストーリーズといった動画に適したフォーマットも充実しているため、音楽コンテンツとの親和性が高い媒体です。その結果、短時間で多くのユーザーの関心を集め、プレイリストの再生数増加につながりました。
さらに、動画広告の最適化やThruPlay(動画の一定時間視聴に応じた課金)を活用し、ユーザーの視聴完了率やブランド認知の向上も実現しました。単なる再生数アップだけでなく、アーティストや楽曲の発見・ファン化を促す事例としても参考になります。
青山商事株式会社
「洋服の青山」を展開する青山商事株式会社は、「成人男性向けのスーツブランド」という従来のイメージを払拭し、若年層の女性に新たな顧客層を広げるため、Instagramで「洋服の青山【ガールズアカウント】」を展開しています。

ガールズアカウントは学生や10代〜20代前半の女性をメインターゲットに、トレンド感のあるメイクやヘアアレンジ、学校行事で役立つスタイル提案などを発信しています。「今しかできないお花メイク」「体育祭ヘアまとめ」など、フォロワーのライフスタイルに寄り添った投稿で支持を集め、青山商事が運営する3種類の公式Instagramの中で最も多くのフォロワーを獲得しています。
また、直接的な集客だけでなく、若年層へのブランド好感度の向上や、リクルーティングにおける接点作りといったブランディング面でも効果を発揮している点も成功ポイントの1つです。Instagramを通じてブランドを「学生時代から親しみやすい存在」として認知させ、将来的な顧客育成にもつなげています。
SNSの集客成功事例:YouTube編
YouTubeも集客には大きな効果をもたらします。3社の成功事例で、それぞれどのように活用されたのかご紹介します。
Indeed Japan株式会社
求人検索エンジン「Indeed」を運営するIndeed Japan株式会社は、世界的人気漫画の「ワンピース」とのコラボCMを制作しました。テレビCMの放映後は、YouTube上にCMをまとめた動画を投稿し、ユーザーからの支持を獲得しました。
特にYouTubeを選んだ理由は、20代のワンピースファン層が日常的に動画視聴を行う主要なプラットフォームであり、検索や関連動画経由で継続的に露出を確保できるためです。テレビCMは一過性の接触に留まりますが、YouTubeでは視聴者が自発的にアクセスし、コメントやシェアを通じて拡散するため、広告効果が長期的に持続します。
実際、500万回以上の再生を記録した動画もあり、コメント欄でも「転職を考えて調べたらこの動画に出会った」といった声が寄せられました。ターゲット層の行動習慣を踏まえ、YouTubeで視聴体験を強化したことが、トレンドやインフルエンサー起用の相乗効果を生み、成功につながった事例といえます。
ブーブーオークション
中古車オークション代行を展開するブーブーオークションは、自社ブログのアクセス数の伸びを課題としていました。そこで、思い切ってブログからYouTubeに変更したところ、顧客からの問い合わせが大幅に増えました。
同社のYouTubeチャンネル『月々払い専門店カーコネクションズ』は、自動車販売や自動車オークションに限らず「自動車の消臭方法」「賢い値引き術」などハウツー動画も投稿されています。なかには10万回以上の再生数の動画もあり、ユーザーの注目を集めていることがわかります。
自動車ユーザーが明日からでも使える役立つ情報を発信している点が成功できたポイントです。
武田塾
「日本初、授業をしない学習塾」として展開する武田塾は、「授業を受けるよりも自習で成績が伸びる」という方針から、動画ではおすすめの参考書や勉強方法を発信しています。おもに大学受験に関するコンテンツを配信しており、大学受験を控える高校生や浪人生を中心に、勉強方法を知りたい中学生のニーズも満たしています。
また、武田塾がどのような学習塾であるかを知ってもらうために、入塾後の学習の様子なども配信しています。武田塾への入会も視野に入れたコンテンツ制作が特徴的なYouTubeチャンネルです。
SNSの集客成功事例:LINE公式アカウント編
LINE公式アカウントの運用においても施策次第では、集客につなげることができます。ここからはLINE公式アカウントを活用した成功事例をご紹介します。
極上赤身 焼肉 藤
大阪府茨木市にある焼肉店の「極上赤身 焼肉 藤」は、お店のオープンと同時にLINE公式アカウントを開設しました。そして、オプション機能である「LINEで予約」を存分に活用しています。
メッセージ配信で「LINEで予約」を案内することで、顧客がシンプルなフォームから簡単に予約できるようにしました。LINEは年齢を問わず利用者が多く、高齢層からもLINE公式アカウントを通じて予約を獲得できています。
エンド商事株式会社
大阪市で業務用スーパーを展開するエンド商事株式会社は、LINE公式アカウントの開設で数多くの友だちの獲得に成功しました。LINE公式アカウントの開設をアピールする積極的な店内告知とクーポン機能の活用によって、1年間で友だち数8,000人を超える成果を収めています。
同社はLINE公式アカウントの開設にあたり、顧客から認知してもらえるようにレジ付近にPOPを作成して友だち登録を促しました。加えてクーポンを配信したことで、友だちの急増につなげた成功事例です。

株式会社Mure.
パンの製造や販売を手がける株式会社Mure.は、LINE公式アカウントと連携できる「常連コボット for LINE」によりポイント制度を導入しました。「常連コボット for LINE」のポイントカードは、ユーザーがログインするだけでもポイントが貯まるため、同社の「存在を忘れられないように」という目的から導入しました。
顧客からもポイントカードは喜ばれ、来店の楽しみを増やした施策となりました。また、貯めたポイントは商品やクーポンなどと交換できるようにして、末永く顧客から通ってもらえるようにしています。

SNSの集客成功事例:TikTok編
ショートムービーの投稿で需要があるTikTokにより集客を成功させた事例も多くあります。ここでは2社の成功事例をご紹介します。
株式会社ドミノ・ピザ ジャパン
宅配やテイクアウトのピザ店であるドミノ・ピザの例では、「#ドミノチーズ100万」という企画が話題になりました。人気のインフルエンサーを起用し「ウルトラチーズ」という、チーズをふんだんに使ったピザを食べる動画を投稿しています。
「#ドミノチーズ100万」というタグを利用して動画を投稿することを応募条件とし、当選者は報酬として100万円がもらえる企画も実施し、次々と視聴者がキャンペーンに参加して関連する動画の投稿数も急増させました。インフルエンサーの起用とユーザー自身の投稿で広がるキャンペーンで知名度の向上に成功した事例です。
三和交通株式会社
首都圏でタクシー事業を展開する三和交通株式会社は、取締役部長と渉外課長代理の2人を中心とした動画が注目を浴びました。部下や有名人とコラボして踊ったり、会社の日常シーンの一部でダンスに挑戦したりする健気な姿がユーザーの目に留まり、多くの再生回数を獲得しています。
また「おじさんの踊る姿がかわいい」とブログやメディアにも取り上げられ、若者からの求人応募やタクシーの利用者の増加につながりました。TikTokを活用して認知度を向上させた事例といえます。
集客におけるSNSの重要性
日本国内におけるスマートフォンの利用率は9割を超えていて、個人や企業が発信する情報に簡単にアクセスできるようになっています。総務省の調査によると、国内のSNS利用率は80%を超えており、スマートフォンの普及にともない、SNSとの接触時間も増加していることが伺えるでしょう。
よりリアルな情報を探そうと、SNSで情報を検索する需要も高まっています。そのため、SNSで企業自らが発信することは、ターゲット層に直接アプローチできる効果的な集客といえます。
ターゲット層がサービスや商品を検索するのを待つのではなく、自らアプローチをかけてターゲットの行動を引き出せるのがSNSの大きな魅力です。適切に活用すれば少ない予算で大きな効果を得られる可能性もあるため、集客力を上げたい企業にとって、SNSを活用した取り組みは欠かせないものだといえるでしょう。
SNSを活用した4種類の集客方法

SNSを活用したおもな集客方法には以下の4つがあります。それぞれ特徴をみていきましょう。
- SNSアカウント運用
- SNS広告の運用
- SNSキャンペーン
- 口コミ投稿の促進
SNSアカウントの運用
SNSアカウントの運用とは、自社で開設したアカウントをそのまま運用することです。後述するSNS広告のように、広告の力を利用せずにユーザーからの反応を得て集客につなげます。
ユーザーからの反応を得られるかはコンテンツ次第となり、魅力的な内容を発信できなければ効果を期待できません。ただし、ほとんどのSNSは無料でアカウントを開設できるため、試行錯誤しながら集客に取り組みやすいツールといえます。
SNS広告の運用
各SNSでは広告の出稿も可能です。
リスティング広告は広告がクリックされると費用が発生するため、実際にどれだけの費用がかかるかつかめない場合があります。一方のSNS広告は予算を設定して配信するため、そのようなことはありません。
また、各SNSでは年齢や地域、興味関心などの細かいターゲティングが可能で、短期間で認知を拡大したい場合や新商品の販促に有効です。
たとえば、アパレルブランドが新作コレクションをPRする際、ターゲット層に近いユーザーをピンポイントで指定し、リール広告やカルーセル広告を配信することで、来店や購入に直結した事例があります。効果測定を行い、クリック率やコンバージョン率を見ながら広告クリエイティブを改善していくことが成功の鍵です。
SNSキャンペーン
SNSキャンペーンは、認知拡大やフォロワー・新規顧客を獲得するための有効な施策です。投稿を継続するだけでは届きにくい層にもアプローチでき、短期間で話題性を生み出せる点が強みです。
またSNSキャンペーンは認知拡大だけでなく、売上アップや顧客との関係強化、データ収集など、さまざまな目的で実施されるケースも多いです。
代表的なキャンペーンの種類としては、次のようなものがあります。
- フォロー&シェアキャンペーン
- ハッシュタグ投稿キャンペーン
- クーポン配布型キャンペーン
どのようなキャンペーンを実施すべきかは、キャンペーンを行なう目的やターゲット層によって変わります。ユーザーが参加したいと思うようなキャンペーンとは何かを考え、集客につなげましょう。
なお、各SNSプラットフォームの利用規約やガイドラインには、キャンペーンの実施に関する注意事項が記載されています。規約違反とならないよう十分注意してください。また、キャンペーンで景品を用意する場合は、景品表示法に違反しないよう注意する必要があります。
口コミ投稿の促進
口コミ投稿の促進は、ユーザーが自身のSNSアカウントで投稿するよう促す方法です。思わず投稿したくなるような商品やサービスを開発して発信したり、インフルエンサーやアンバサダーと協力したりすることで、より幅広い層にアプローチできます。
効果的な方法として、ユーザーにとって投稿しやすい仕掛けを作ることが重要です。たとえば「指定ハッシュタグを付けた感想投稿で特典をプレゼント」や、「来店時にSNSでシェアすると割引」という施策は、自然なUGC(ユーザー生成コンテンツ)の増加につながります。UGCはブランドのリアルな魅力を伝えやすく、第三者視点の情報として新規ユーザーの信頼を得やすいのが特徴です。
さらに、投稿された口コミを企業アカウントで紹介することで、投稿者の満足感を高め、リピーター化を促す効果も期待できます。インフルエンサーだけでなく、マイクロインフルエンサーや一般ユーザーを巻き込み、UGCを継続的に増やすことが、SNS集客を長期的に安定させる鍵となります。
主要SNSの特徴を知っておこう
SNSはプラットフォームによって、ユーザーの年齢層や得意とする分野が異なります。各プラットフォームの特徴を知り、自社に適したプラットフォームを選びましょう。ここでは、以下の主要6種のSNSプラットフォームの特徴を解説します。
- X(旧Twitter)
- YouTube
- LINE公式アカウント
- TikTok
Facebookの特徴
Facebookは、ビジネスシーンでの利用が多いプラットフォームです。日本では30代から50代までの年齢層の利用率が高く、これらの年齢層に合ったビジネス向けの商品やサービスをプロモーションするのに適しています。
また、Facebookは実名登録制であり、ユーザーは実名だけでなく年齢や性別、居住地などの情報も登録するため、精度の高い広告のターゲティングが可能です。ただし、Facebookは拡散力に乏しく、気軽な交流の場としての活用には向いていません。
X(旧Twitter)の特徴
X(旧Twitter)は若い世代を中心に幅広い年齢層が利用しています。個人だけでなく、企業や行政などもアカウントを開設しています。
140文字まで(認証バッチに課金をすれば最大25,000文字まで)のテキストメッセージや写真、動画を発信でき、情報拡散力が高いのが特徴です。アクティブユーザーが多いため、旬の情報をリアルタイムで発信できれば、より情報が拡散されやすくなるでしょう。また、ハッシュタグやリポストを利用したキャンペーンの実施に特に向いているため、ユーザーの興味関心を惹く企画を立案して投稿してみましょう。
拡散力が魅力のX(旧Twitter)ですが、良い情報だけでなく悪い情報も拡散されやすいという欠点があります。トラブルが発生したときに迅速に対応できるよう、あらかじめ対応を検討しておくなどの対策が必要です。
Instagramの特徴
Instagramは、画像と動画をメインとしたプラットフォームです。若年層や女性の利用率が高く、化粧品やファッション、インテリア、飲食品など、外見が重視される商材に向いています。
視覚的な訴求力が高く、ブランドの世界観を表現しやすいといった特徴があり、ブランドの認知拡大やイメージ向上にも活用できます。また、認知から購入につながるショッピング機能も搭載されており、認知から購入までを一度につなげたい場合にもInstagramは向いています。
写真や動画での訴求であるため言語の壁を越えやすく、Instagramを使えば海外ユーザーにもアプローチ可能です。
YouTubeの特徴
YouTubeは動画共有専門のプラットフォームです。年代・性別を問わず幅広い人々にリーチでき、宣伝できる商品やサービスの種類も選びません。若年層や新規ユーザーへのアプローチなら、短時間の動画を投稿できる「YouTubeショート」の活用がおすすめです。
YouTubeには動画のリンクをシェアする機能があるため、一定の拡散力も期待できます。また、ユーチューバーと呼ばれるインフルエンサーも数多く存在しており、宣伝したいものに合ったユーチューバーと協力することで情報や動画自体の拡散力を高められるでしょう。
LINE公式アカウントの特徴
LINEは国内最大級のコミュニケーションツールです。日本国内での利用率は90%を超えており、幅広い年代層に利用されています。
LINE公式アカウントは、企業や店舗が開設できるビジネス向けのアカウントです。公式アカウントを友だちに追加したユーザーに対し、1対1でのコミュニケーションをとったり、プッシュ通知を送ったりできます。
ほかにも、タイムライン機能やクーポン機能、ショップカード機能などもあるため、集客や販促にもつなげられます。
TikTokの特徴
TikTokはショートムービーがメインのプラットフォームです。10代や20代の若年層の利用者が多く、トレンド感のある投稿が人気を集めています。アカウントを開設したばかりでも、「おすすめ」フィードにより一定のユーザーに投稿をリーチさせられるため、これからSNSを活用していきたい企業にもおすすめのプラットフォームだといえます。
ただし、TikTokはセキュリティ面のリスクが問題視されており、アメリカなどでは利用が禁止されています。リスクを踏まえた運用が求められるといえるでしょう。
SNS集客のメリット・デメリット

SNS集客にはメリットだけでなくデメリットもあります。メリットとデメリットの両方を理解したうえで、メリットを最大限活かせる運用方法を検討しましょう。
SNS集客のメリット
SNSは基本的に無料で利用できるため、コストパフォーマンスが高いという特徴があります。SNS広告も低予算から出稿できるため、SNS運用に割く予算が少ない場合でも始めやすいでしょう。
また、情報の拡散力があり、相互にコミュニケーションが可能というのもSNSの魅力です。特に若年層に対する集客効果が高いため、ターゲット層に合った運用を行なえば、より高い効果も期待できます。
SNS集客のメリットについては、下記関連記事でより詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
関連記事:
SNS集客のメリットを徹底解説!集客を加速するおすすめツールも紹介
SNS集客のデメリット
日々、膨大な数の投稿がされているSNSで、リーチしたい層に投稿を届けるにはある程度の運用期間が必要です。投稿と分析を繰り返しながら時間をかけてファンを獲得し、ユーザーの興味関心を惹き続けて初めて、運用の成果が表れます。
SNSでは情報の新鮮さも求められます。継続性のないアカウントは、SNS
によってはユーザーに表示されにくくなったり、ユーザーの関心が薄れやすかったりするため、中長期的な視野で運用にあたれる体制づくりが必要です。
また、SNSには炎上リスクやセキュリティリスクがあります。拡散力の高いSNSだからこそ、炎上した場合の影響も大きく、適切に対応しなければブランドイメージが低下し、ユーザーが離れてしまう可能性もあります。アカウントの乗っ取りやなりすましなどにも迅速に対応し、リスクを最小限に抑えられるよう日頃から備えておきましょう。
成功事例から学ぶSNS集客のポイント

SNSの種類ごとに集客に関する成功事例を紹介しましたが、それぞれで共通する点があります。それらをまとめてみました。次に解説する7つのポイントをもとに、SNS集客に取り組んでみてください。
- コンセプト設計を明確にする
- ターゲットに訴求できるコンテンツを研究する
- SNSの特徴に応じたコンテンツを作成する
- インフルエンサーを起用する
- 運用効率化のための体制をつくる
- 運用ポリシー・ガイドラインを作成する
- ほかのマーケティングと組み合わせる
コンセプト設計を明確にする
まずはコンセプト設計を明確にすることです。「なぜSNSを活用して集客するのか」を明らかにしなければ、目的に対して一貫した運用ができず、効果を得にくくなります。コンセプトを明確にしてから着手してください。
コンセプトを設計する際は、現状の課題から振り返りましょう。顧客との関係構築、コンバージョンの改善など課題がわかるとコンセプト設計に活かせます。
ターゲットに訴求できるコンテンツを研究する
SNSは比較的容易にコンテンツを投稿できます。しかし、だからと言ってむやみやたらに発信してもユーザーの興味を惹くことは難しいでしょう。成功事例でもご紹介したように、キャンペーンを実施したりポイントカードを利用したりすることなども含めて考えたコンテンツを提供してください。
ターゲットに訴求できるコンテンツは、やはり成功事例から学べます。「なぜこの投稿がバズったのか」という視点から他者のコンテンツを研究してみてください。ポイントになるのはターゲットが抱える思いや悩みに寄り添えるかです。
先述した武田塾は「勉強方法がわからない生徒」に「勉強方法を教える」というコンテンツ作りに成功しています。
SNSの特徴に応じたコンテンツを作成する
一言でSNSと言ってもさまざまな種類があり、それぞれで特徴が異なります。X(旧Twitter)は140文字までのテキスト、Instagramは写真とショートムービーなど、それぞれの特性を活かしたコンテンツを作成してください。
また、ターゲットとする年齢層にも着目してSNSの種類を選ぶ必要があります。例えば、20代の女性をターゲットにしているのに中高年層のユーザーが多いFacebookを使っても、ターゲットに効果的な訴求ができません。
それぞれの特徴、ユーザー層を考慮したうえで、最適なものを選んでコンテンツを投稿しましょう。
インフルエンサーを起用する
SNSマーケティングに割ける予算にもよりますが、インフルエンサーの起用も検討しましょう。インフルエンサーを起用することで、そのインフルエンサーの強い発信力を借りて、ターゲットへアプローチをすることができるからです。インフルエンサーは誰もが知る有名人である必要はなく、ターゲット層とインフルエンサーのフォロワー層や視聴者層が合致すればインスタグラマーやユーチューバーでも構いません。
例えば、美容アイテムを紹介したいなら、美容アイテムや使い方に関して発信しているインスタグラマーを起用できます。自社のターゲットやブランドイメージに合致するインフルエンサーを起用しましょう。
SNS運用の効率化のための体制をつくる
SNSは無料でアカウントを開設して運用できますが、集客で成果を得ることは簡単ではありません。コンテンツを企画し投稿、投稿したコンテンツのデータ分析、改善案の策定と実行を繰り返す必要があります。
自社でリソースを確保できるか、さらにSNSマーケティングに精通する人材がいるかどうかなどの課題もあるでしょう。ローソンの成功事例のようにSNSの運用を担当する部署以外も協力して取り組むことも大事になります。また、ツールやシステムを導入して効率良く運用できる体制づくりも必要です。
運用ポリシー・ガイドラインを作成する
投稿に統一感をもたせ、不適切な内容の投稿によるイメージ低下を防ぐためにも、SNSアカウントの運用ポリシーやガイドラインを作成しましょう。
言葉遣いに対する注意や投稿内容の選び方、禁止事項などをまとめておくと、SNS運用の担当者が複数人いても、一定のクオリティを保ちながら安定して運用ができます。また、投稿内容をチェックする仕組みをつくることで、投稿ミスによる炎上も防げるでしょう。
ガイドラインには以下の項目を定めておくのがおすすめです。
- 言葉遣い
- 投稿内容の方向性
- アカウントの管理方法
- ほかのアカウントへの対応
- 禁止事項
- 炎上時の対処法
ほかのマーケティング方法と組み合わせる
SNSとマスメディア、SNSとSEOなど、SNSとほかのマーケティング手法と組み合わせることで、効果はより拡大します。X(旧Twitter)とInstagram、YouTubeとLINE公式アカウントなど、二種類以上のSNSを組み合わせるのもおすすめです。
ただし、ほかのマーケティング手法を組み合わせるときは、組み合わせる目的を明確にすることが大切です。やみくもに運用するプラットフォームを増やしてしまうと、運用の手間が増えるばかりで投稿の質が落ち、運用の効果が下がってしまいかねません。
特徴を理解したうえで、運用の目的を達成するために最適なプラットフォームを選びましょう。
SNS集客を行なううえでの注意点

SNS集客ではあらかじめ注意点をおさえ、起こりうるリスクに対して対策をしておく必要があります。SNS集客を行なううえでの注意点として、4つの内容を解説します。
- 炎上対策をする
- 著作権・肖像権・商標権などの法令を守った運用をする
- セキュリティを強化する
- トラブルが発生した場合の対処法を考えておく
炎上対策をする
まずは炎上対策をすることです。SNSの特徴の一つに拡散力が挙げられます。拡散力をうまく活用できれば、宣伝広告費を抑えつつ集客効果を高められます。しかし、これは悪い噂や不適切な表現などネガティブなことも同様に広まることを意味します。
自社から不適切な発言をしないことはもちろん、ユーザーが自社に対して不適切な内容の投稿をしないよう対策する必要があります。
【主な対策】
- 炎上時の緊急対応マニュアルを作成し、社内周知を徹底する
- SNSの利用方法や炎上リスクに関する社内研修を行う
- 投稿前の確認フローやダブルチェックを徹底する
- 過去の炎上事例を分析し、リスクの高い表現や話題を避ける
- コメント欄の過激な発言や誤情報に冷静に対処する
著作権・肖像権・商標権などの法令を守った運用をする
次は著作権・肖像権・商標権などの法令を守った運用をすることです。具体的には他社の著作物を勝手にSNSに投稿しないことです。SNSはオリジナルコンテンツの投稿が前提ですので、他社の作品などを投稿してはいけません。
肖像権にも注意が必要です。街頭で撮影した写真やイベントの様子などをSNSへ投稿する際、特定の人物がはっきりと映り込んでしまっている場合は、本人の同意を得なくてはなりません。無断での使用はクレームや法的措置につながる恐れがあるので、社内でガイドラインを整備しておくと安心です。
また、商標権も軽視できません。競合のブランド名やロゴを無断で使用して広告やキャンペーンを行うと、不正競争防止法違反や商標権侵害に該当する場合があります。必要に応じて専門家に確認し、ブランド名やロゴの使用ルールを徹底することが、安全な運用につながります。
セキュリティを強化する
不正ログインでアカウントを乗っ取られると、不適切な投稿をされたり、個人情報やフォロワーの情報が流出するリスクがあります。また、セキュリティに甘い企業だという印象をユーザーに与えてしまい、企業イメージも落ちてしまいます。乗っ取りが炎上につながる可能性もあるためセキュリティは厳重にしておきましょう。
また、フィッシングやハッキングにより情報漏えいする場合もあるでしょう。SNSでは必要以上の情報を収集せず、情報の取り扱いも慎重に行ないましょう。
そのほか、アカウントのフォロワーが増え発信力が高まると、なりすましアカウント(模倣アカウント)が発生する可能性もあります。なりすましによりユーザーが詐欺に遭うリスクもあるため、なりすましが発生した場合の対策も考えておくとよいでしょう。
トラブルが発生した場合の対処法を考えておく
リアルタイムで情報が流れているSNSでは、気付かないうちにトラブルが発生し、被害が拡大してしまう可能性があります。炎上や乗っ取りなどのトラブルが発生しないよう、日常的にモニタリングしておきましょう。
炎上の原因が自社にある場合は、早期に謝罪することが大切です。マイナスイメージが拡散し定着するまえに対応するとともに、再発防止策を検討しましょう。
ネガティブな反応についての対応方法をあらかじめ決めておくと、トラブルが発生してもすぐに対応できます。トラブルの対処法をマニュアル化し、運用担当者全員で共有しておきましょう。
店舗集客は「集客コボットシリーズ」がおすすめ
SNSの運用により効果的に集客ができますが、ツールやシステムを活用すると効率良く施策を実行できます。そこでおすすめしたいのが「集客コボットシリーズ」です。
- 集客コボット for MEO
- 集客コボット for LINE
- ホームページコボット
- 集客コボット for SNS Booster
集客コボットfor MEO
「集客コボットfor MEO」は、運用担当者の負担を減らしてMEO対策ができるシステムです。競合分析を踏まえたMEO対策を実現できます。また、集客に必要なノウハウを共有でき、以降の集客施策にも活かせます。
MEO対策で重要になる競合分析に加えて、市町村や任意地点での順位測定、運用はノウハウがある提供元のディップ社に任せられるなど、MEO対策に関する課題を解決できます。MEO対策を検討している場合は、「集客コボットfor MEO」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
常連コボットfor LINE
「常連コボットfor LINE」は、LINEのトークでお店を宣伝して常連客の獲得を目指すツールです。ユーザー数の多いLINEによる施策実行により、高い集客効果を期待できます。ポイントカード機能により、ユーザーはログインや来店、友達紹介でポイントを獲得できます。
貯まったポイントでクーポンの獲得ができるなど、再来店を促す施策に取り組めます。LINE公式アカウントと連携すると、トークでお店の宣伝も送れるため、より高い集客効果を見込むことが可能です。LINEを活用した集客に取り組みたい場合は、「常連コボットfor LINE」がおすすめです。
ホームページコボット
「ホームページコボット」は、簡単にオリジナルホームページを作成できるサービスです。ホームページ制作のノウハウがない場合であっても、簡単にぺージ更新ができるシステムも提供しています。
また、作成から運用まで提供元のディップ社による電話サポートも受けられます。ニーズに合わせて豊富な種類からデザインを選べる点もメリットです。店舗ホームページの作成を検討している場合は「ホームページコボット」の導入を考えてみてはいかがでしょうか。
集客コボット for SNS Booster
「集客コボット for SNS Booster」はGoogleマップやInstagramに予約ボタンを簡単に設置できるツールです。国内ユーザーだけでなくインバウンドの予約受付も可能で、予約経路別に予約状況や傾向をレポートで可視化できる分析機能も備わっています。
初期費用・予約手数料0円で手軽にスタートできるのも、集客コボット for SNS Boosterのメリットです。予約が落ち込み気味で悩んでいる、コストを抑えつつ予約数を増やしたいとお考えの方は、ぜひ導入を検討してみてください。
また、Instagramのアカウントの集客力をスコア化できる「インスタ集客力無料診断」も受け付けています。分析結果とあわせて改善方法もご提示しますので、アカウントの集客力を把握しておきたい方はぜひお気軽にお申し込みください。
まとめ
SNSが普及している現代において、企業や店舗がSNSを活用したマーケティングに取り組む必要性が高まっています。とはいえ、無策で始めて効果を得られるほどSNSは簡単なマーケティング手法ではありません。
まずはより多くの成功事例を確認し特徴の把握から始め、コンセプトを設計してコンテンツを投稿していきましょう。SNS集客は運用体制も大事であり、適切なチーム構成や人員配置が求められます。
SNSの各プラットフォームの特徴を踏まえ、メリット・デメリットを理解したうえで、自社にとって最適な運用法を探っていきましょう。
自社でリソースを確保できない場合は、ツールやシステムを導入して効率化することも有効です。店舗の集客なら「集客コボットシリーズ」がおすすめです。MEO対策、LINEによる集客、店舗ホームページの構築、SNSからの飲食店予約受付ができるツールをそろえており、自社にあったものを選ぶことができます。店舗集客にご興味がある場合は、お気軽にご相談ください。